近年、従業員満足度（ES）の向上に注力している企業は多くなってきています。働き方改革という言葉に代表されるように、従業員の働く環境が見直されてきていることももちろんですが、顧客満足度（CS）に密接に結びついていることが知られてきたのも理由の一つではないでしょうか。
では、さまざまな企業が取り組みを行う中、実際に従業員満足度の向上に繋がった事例にはどのようなものがあるのでしょうか。
この記事では、業種や職種を問わず実践できる事例をピックアップし、紹介していきます。
上司による問いかけの習慣化
こちらは、ある大手IT企業の取り組み。上司から部下に対し、定期的に「何か不満はないか」という問いかけを行うというシンプルな施策です。しかしながら、上下関係を度外視したコミュニケーションを浸透させることで風通しを高めるだけでなく、優れた意見をどんどん取り入れることで顧客満足度の向上にも繋がっています。
アイデアを「買い取る」社内公募制度
社内公募制度といえば、人事異動を促す制度として取り入れている企業は多くあります。
しかしながら、ある電気設備の会社が導入する社内公募制度は一味違ったもの。
異動者の募集ではなく、「アイデアの募集」で、さらにそのアイデアを“買い取る”というユニークな制度です。買い取られたアイデアは採用された場合さらに報奨金がもらえるとあって、従業員は積極的に新しいアイデアを考える習慣ができているのだそう。
福利厚生としてだけでなく、会社への参画意識も強まる一石二鳥の施策と言えるのではないでしょうか。
社内緑化
近年では、オフィスに緑を取り入れる「社内緑化」を進める企業も増えています。植物はインテリアとしてだけでなく、アルファ波によるリラックス効果やストレスの減少、空気清浄効果、目の疲れの軽減、集中力アップなどさまざまな効果をもたらすことがわかっています。低コストで導入できる施策でもあることも、人気を集める理由の一つかもしれません。
福利厚生や職場環境改善に繋がるサービスの活用
福利厚生や職場環境の改善につながるサービスを活用するのも一つの手段です。
まず福利厚生では、旅行や健康診断、育児サポートなどが人気。費用はかかりますが、国や自治体が助成金を出してくれる支援制度もあります。
職場環境の改善であれば、コンデイション管理ツールを使用して従業員のコンディションを解析・検知できる体制をつくったり、アウトソーシングを活用しバックオフィスの負担を軽減する企業も増えてきています。
まとめ
いかがだったでしょうか。従業員満足度はいまや、業績を大きく左右すると言われる重要な指標です。給与制度や労働時間、休日制度の見直しももちろん重要ですが、費用や業務面を踏まえるとやはりすぐには動かしづらいもの。まずは低コストではじめられる取り組みから、従業員満足度の向上をはかってみませんか。
